誹謗中傷・風評被害・ネット被害対策ならエフエーアイ。IPアドレス調査、2ちゃんねる削除、逆SEOで貴社のブランドを守ります!

風評被害の研究

弊社には企業、個人を問わず様々な方々からネット上の風評被害・誹謗中傷についてのご相談が寄せられています。弊社はそれらの発生原因や風評が波及する過程についても考察し、対策に役立てています。ネット上の風評被害については次のようなものがあります。

報道やマスコミ露出による風評被害

ニュースサイトはポータルサイトやSNSと提携してコンテンツを提供しているので、一度ニュースサイトで報じられた記事は多数のポータルサイトに露出し、何万人もの人々がその記事を読むことになります。同時にテレビでも報じられれば、ネットで会社名を検索する人が急増し、ネガティブ検索にも表示されます。もしもその報道が誤報であることがわかり報道機関が謝罪したとしても、一度ネット上にあふれ出た情報は「なかったこと」にはなりません。また、不祥事が強く人々の記憶に残ってしまった場合、いつまでも社名と事件がセットで検索されます。

不満・反感を持った人による風評被害

サービスや商品に不満を持った顧客や不満を持って退職した元社員が、腹いせに掲示板サイトに悪口を書き込むことがあります。実在する人物の個人情報が書き込みにあれば、サイトによっては自主的に削除する場合もありますが、そうでなければなかなか削除してもらえません。2ちゃんねるになされた書き込みが多数の他サイトに自動的に「取得」され、想像以上に多くの人の目に触れている可能もあります。掲示板サイトの情報は、削除されない限り検索結果に悪口サイトが表示され続ける可能性が残ります。

嫌がらせ目的の風評被害

「知恵袋」や「教えて! goo」のようなQ&Aサイトは、嫌がらせ目的で利用されるケースがあります。たとえば「○○という会社の社風について教えてください」という質問に対して、その会社に恨みを持って退社した元社員が、事実無根の誹謗回答をするといったものです。このような嫌がらせ目的であっても、この記事を目にする一般ユーザーは事実と誤認してしまい、せっかく採用されたにもかかわらず内定を辞退するような行動をとってしまうことがあるのです。

巻き添え的な風評被害

実際にご相談をいただいた例ですが、あるテレビ番組に対して批判的な感情を持つ人物が放送局にダメージを与えようと、CMを出しているスポンサー企業の悪口を掲示板サイトに書いたり「ネットで悪評を流して不買運動をする」と脅してスポンサーを降りさせようとしたことがあります。このように、何の落ち度もないのに企業がネット上の悪意の標的にされることがあります。あるいは、冒頭の「報道やマスコミ露出によるもの」にも関連しますが、同じ社名、または似た社名の会社が不祥事を起こした場合に、混同されて評判を落としてしまう巻き添えの例があります。
これらインターネット上の風評被害の共通点は、「一度ネットに上がった情報はなくならない」ということでしょう。発信源のサイトがデータを削除しても、それらはコピーされて様々なところに飛び火し、検索されるたびに顔を出します。もちろん時間がたてば検索順位は下がっていくものですが、それまでに要する時間と失う利益を考えれば、早期の対策が必須と言えるでしょう。
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